がん保険を検討するとき、「診断一時金」や「先進医療特約」は気にしても、「自由診療」への備えまで考えている方は多くありません。
しかし今、がん治療の選択肢は健康保険の枠の外側に広がりつつあります。この記事では、自由診療とは何か、実際どれくらいかかるのか、そして保険でどう備えられるのかを解説します。
自由診療とは——健康保険が効かない治療
がんの標準的な治療(手術・放射線・抗がん剤など)は健康保険が適用され、自己負担は原則3割、高額療養費制度でさらに上限が抑えられます。
一方で、海外では承認されているが日本ではまだ承認されていない薬や治療法を使う場合、その治療は「自由診療」となり、全額が自己負担になります。よく聞く「先進医療」とも別の枠組みで、先進医療特約ではカバーされません。
実際、いくらかかるのか
自由診療の薬物治療は、月に数百万円規模になるケースがあります。たとえば免疫チェックポイント阻害薬のような新しいタイプの薬は、健康保険が適用される部位と適用されない部位があり、適用外の使い方をする場合は全額自己負担です。
遺伝子検査の結果、「日本未承認だが海外では実績のある治療」が選択肢に挙がる——そんな場面は今後ますます増えると見られています。治療を受けている方の一定割合が自由診療の提案を受けるとも言われており、決して他人事の話ではありません。
自由診療特約で何がカバーされるのか
がん保険の自由診療特約は、がん治療を目的とした所定の自由診療について、かかった医療費と同額を通算限度額まで保障するというのが基本形です(限度額は商品により異なりますが、通算1億円までといった大きな枠を持つものもあります)。
「治療の選択肢を、お金を理由に諦めない」ための保障、と言い換えるとわかりやすいと思います。
保険料はどれくらい上がる?判断の軸
自由診療特約を付加すると、保険料は年齢や条件にもよりますが年数万円単位で上がるのが一般的です。判断の軸は次の3つです。
- 貯蓄で数百万〜千万円規模の治療費を出せるか——出せるなら保険で備える必要性は下がります
- 家族歴・年齢などのリスク感——リスクを重く見るなら優先度は上がります
- 法人契約なら保険料は損金にできる——経営者は法人での加入も選択肢です
なお、すでにがん保険に入っている方でも、特約だけ後から追加(または切り替え)できる場合があります。ただし年齢が上がってからの追加は保険料も上がるため、検討するなら早い方が有利です。
よくある質問
Q. 先進医療特約があれば十分では?
A. 先進医療と自由診療は別の制度です。先進医療特約は「先進医療の技術料」のみが対象で、未承認薬による自由診療はカバーされません。
Q. 健康保険適用の治療だけで十分では?
A. 標準治療で十分なケースももちろん多くあります。ただ、社会保険財政の状況から、保険適用の範囲が今後広がりにくくなるという見方もあり、「民間保険で自助を」という流れは強まりつつあります。
まとめ
がん保険は「入っているか」ではなく「何がカバーされるか」で差がつきます。いまご加入の保険で自由診療がどこまでカバーされるか、証券をもとに無料でチェックしています。
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※本記事は一般的な情報提供を目的としたものです。保障内容・支払条件は各保険会社の約款によります。制度・治療に関する記述は執筆時点の一般的な情報であり、個別の治療判断は必ず主治医にご相談ください。
